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危険な通学路 安全対策
歩道と車道が分離されておらず、歩行者がはみ出して歩く危険な通学路では、事故が非常に多い状況であるにもかかわらず、整備が進まない状況でした。
近年、通学中の子供たちが巻き込まれ、犠牲になる事故が多発していることを受け、日本全国で対策が始まっています。
高見澤では、道路の拡幅や開水路に蓋をかけることで歩道を広く確保し、子供たちが安全に歩くことができる通学路をご提案いたします。
ぜひお問合せください。
北信営業所（長野県小布施町）/ 026-247-3151
東信営業所（長野県上田市）/ 0268-26-1722
中信営業所（長野県松本市）/ 0263-40-5211
南信営業所（長野県宮田村）/ 0265-85-3061
茅野営業所（長野県茅野市）/ 0266-72-5655
関東営業所（埼玉県上尾市）/ 048-783-3346
危険な通学路カタログ.pdf
弊社納入の『オチナイデ』が記事になりました！
弊社中信営業所にて大町市の現場に納入させていただいた、(株)ダイクレ様の製品『オチナイデ』が記事になりました。
「進化する農業用水安全対策 最新技術には「助かる技術」が盛り込まれている」
『オチナイデ』は、蓋でも柵でもない新構造で、近年多発している水路への転落事故を防止するカバーです。
この製品は転落を防止するだけでなく、水路に転落してしまった人が掴まったり、楽に上がったりすることが出来る構造になっています。
≪施工の様子≫
■ご要望の際はぜひ担当営業所までお問い合わせください。
北信営業所 長野県上高井郡小布施町雁田1262-1 TEL:026-247-3151
東信営業所 長野県上田市殿城上左口3726-1 TEL:0268-26-1722
中信営業所 長野県松本市島立2403-2 TEL:0263-40-5211
南信営業所 長野県上伊那郡宮田村大久保5450 TEL:0265-85-3061
茅野営業所 長野県茅野市塚原2-16-14 TEL:0266-72-5655
関東営業所 埼玉県上尾市中妻4-2-2 ウエルズ上尾 TEL:048-783-3346
長野経済新聞に掲載されました！
12月5日の長野経済新聞に
先日小布施工場で行われた長野工業高校のインターンシップの様子が掲載されました！
191205長野経済新聞.pdf
小布施工場や実際に製品が納入されている現場の見学、
テストピースを使って圧縮強度試験などを体験してもらいました。
今後の進路選択等の参考になれば幸いです。
信濃毎日新聞、日本農業新聞に掲載されました！
11月11日、長野県の特産であるりんごの高密植わい化栽培のための施設、
「コンクリート製トレリス」の発表会が行われ、その様子が
11月12日 信濃毎日新聞.pdf
11月13日 日本農業新聞.pdf に掲載されました！
高密植わい化栽培とは、栽培樹の列間隔や樹間距離を短くし、植える本数を増やした栽培体系です。
1本1本の樹が細く自立しないため、ワイヤーと支柱を使ってりんごの木を壁状に植えていきます。
従来の栽培方法と比較して、収穫開始年度を早くすることが可能となり、剪定や葉摘み、玉回しなどの作業も省力が図れる画期的な栽培方法です。
収穫量も従来の3倍～4倍になるそうです！
県内のりんご栽培農家が減少していることから、平成20年度から長野県でも推進しています。
しかし県内のわい化栽培に取り組んでいる畑では、支柱に単管を使用しているところが多く、強風などにより倒壊の危険性があります。
そこで今回、JA全農長野と協力してコンクリート製の支柱を製作し、モデル園を設置しました。
コンクリート基礎を使ってコンクリート支柱を自立させることで強風が吹いても施設が一気に倒壊するリスクが少ない構造となっています。
これから更に改良を加え、構成部材の軽量化・低コスト化を図ると同時に、安全性についても更に追求し、コンクリート製品を使って農業の活性化のお手伝いが出来ればと考えております。
防草ブロックが「第13回エコプロダクツ大賞 奨励賞」を受賞しました
全国防草ブロック工業会の防草ブロックが「第13回エコプロダクツ大賞 審査委員長特別賞（奨励賞）」を受賞しました。
「第13回エコプロダクツ大賞」
主催：エコプロダクツ大賞推進協議会
後援：財務省、厚生労働省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省
第13回エコプロダクツ大賞
エコプロダクツ大賞審査委員長特別賞受賞
（奨励賞）
■植物の特性を利用した防草技術製品
（全国防草ブロック工業会/防草研究会）
「エコプロダクツ大賞」は、環境負荷の低減に配慮したすぐれた製品・サービス（エコプロダクツ）を表彰することを通じて、エコプロダクツの供給者である企業等の取り組みを支援し、わが国におけるエコプロダクツの開発・普及の促進を図るとともに、エコプロダクツに関する正確な情報を需要者サイド（事業者、消費者等）に広く伝えることを目的に2004年から実施されているものです。
